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『昭和26-28（復刊１）』（1951年）～2020年版

検索条件 分類[全て]=第三部 [日本経済史] 3-3. 地方経済史

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No. 書名・論題
[雑誌名]		 編著者 発行年 編集・発行 区分
101 戦前の山村の電気事業計画における財政構造と住民負担―岐阜県旧宮村と長野県旧三穂村を事例として― ［産業研究　54(1)］ 西野　寿章 2018 高崎経済大学附属産業研究所 論文
102 戦前期における地方資産家の企業経営と有価証券投資―静岡県引佐郡、伊東要蔵を事例として― ［社会経済史学　83(4)］ 三科　仁伸 2018 社会経済史学会 論文
103 戦前期日本の毛織物工業における産地織物業の展開―尾西機業地を事例として― ［国学院経済学　66(2)］ 石井　里枝 2018 国学院大学経済学会 論文
104 戦前期松本地方の電気事業―電気事業政策と地方電気事業者― ［松本大学研究紀要　16］ 木村　晴壽 2018 松商学園松本大学 論文
105 戦国大名島津氏の交通統制策と地頭衆中制 ［地方史研究　68(1)］ 大山　智美 2018 地方史研究協議会 論文
106 戦後改革期～1950年代における都市住民の水利用と自治体―三島市(静岡県)を事例として― ［史苑　78(2)］ 沼尻　晃伸 2018 立教大学史学会 論文
107 戦後日本における製材産地の組織化―清水港木材産業協同組合を事例に― ［経営史学　53(3)］ 谷口　洋斗 2018 経営史学会 論文
108 戦後日本の産業立地政策―開発思想の変遷と政策決定のメカニズム― 根岸　裕孝【著】 2018 九州大学出版会 著書
109 日本の百貨店史―地方、女子店員、高齢化― 谷内　正往,加藤　諭【著】 2018 日本経済評論社 著書
110 日銀から見た沖縄返還と通貨交換―自衛隊利用、中央省庁の対応などを中心に― ［歴史と民俗　34］ 軽部　謙介 2018 神奈川大学日本常民文化研究所 論文
111 日露戦後における北方政策の可能性とその挫折 ―北海道内の北海道・樺太合併論を通じて― ［社会システム研究　36］ 楊　素霞 2018 立命館大学社会システム研究所 論文
112 日露戦後日本における糖業政策の一段面―読谷山種と糖業試験― ［明治学院大学経済研究　66］ 大澤　篤 2018 明治学院大学経済学会 論文
113 明治・大正期における滋賀県出移民史再考のために―県統計書の活用― ［研究紀要　51］ 坂野　鉄也 2018 滋賀大学経済学部附属史料館 論文
114 明治・大正期滋賀県における人の移動 ［滋賀大学経済学部研究年報　25］ 坂野　鉄也 2018 滋賀大学経済学部 論文
115 明治前期における旧加賀藩主前田家の資産と投資意思決定過程―藩政から華族家政へ― ［商経論叢　53(1・2) 合併号］ 松村　敏 2018 神奈川大学経済学会 論文
116 明治期における和歌山県の郵便局ネットワークの伸展 ［郵政博物館　研究紀要　9］ 小原　宏 2018 公益財団法人通信文化協会博物館部(郵政博物館資料センター) 論文
117 明治期における長岡銀行と小千谷銀行を中心としたネットワーク分析の研究―主要株主と役員の人的ネットワーク― ［弘前大学経済研究　41］ 綿引　宣道 2018 弘前大学経済学会 論文
118 明治期地方企業家の成長と事業展開―旧長府藩士豊永長吉を事例として― ［経営史学　53(2)］ 畠中　茂朗 2018 経営史学会 論文
119 栗原軌道の成立と展開 ［青山経済論集　69(4)］ 高嶋　修一 2018 青山学院大学経済学会 論文
120 橋本町塩市の塩仲間と塩販売 ［和歌山地方史研究　75］ 笠原　正夫 2018 和歌山地方史研究会 論文
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