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『昭和26-28(復刊1)』(1951年)~2020年版


検索条件 分類[全て]=第五部 [西洋経済史] 5-10. 社会組織・社会問題

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No. 書名・論題
[雑誌名]
編著者 発行年 編集・発行 区分
2621 労働組合運動と手工業—ドイッ第二帝政期の仕立業を中心に— [歴史学研究 539] 山井 敏章 1985 歴史学研究会 論文
2622 労働者委員会の生成(Ⅲ)—経営共済金庫理事から労働者委員会へ— [神戸学院経済学論集 16(4)] 佐々木 常和 1985 神戸学院大学経済学会 論文
2623 労働運動と民族問題—19世紀後半のポーランド王国— [一橋論叢 93(6)] 川名 隆史 1985 一橋大学一橋学会 論文
2624 古典期ギリシアの国家・国制・民衆運動 [歴史学研究 547] 松藤 和夫 1985 歴史学研究会 論文
2625 国際労働者保護の要因についての一考察—ILO設立前史— [創価大学大学院紀要 7] 栗山 直樹 1985 創価大学大学院 論文
2626 国際労働運動史 第4巻 ソ連科学アカデミー【編】 ; 国際関係研究所【訳】 1985 協同産業出版部 著書
2627 成立期中世の自由と支配—西欧封建社会成立期の研究序説— 岩野 英夫【著】 1985 敬文堂 著書
2628 戦後ポーランド史の諸事件の総括によせて [大阪経大論集 162,163 合併号] 井手 啓二 1985 大阪経大学会 論文
2629 現代労働組合論 上 イギリス労働組合史 ルヨ・ブレンターノ【著】 ; 島崎 晴哉,西岡 幸泰【共訳】 1985 日本労働協会 著書
2630 第一次世界大戦下イギリスにおけるクラフト規制をめぐる労使関係 [早稲田政治経済学雑誌 280,281 合併号] 古賀 比呂志 1985 早稲田大学政治経済学会 論文
2631 第一次大戦下イギリスにおけるダイリューションの過程とそれをめぐる諸問題 [早稲田政治経済学雑誌 282] 古賀 比呂志 1985 早稲田大学政治経済学会 論文
2632 第一次大戦期ドイツにおける住宅政策の展開—ヴァイマル住宅立法の歴史的前提— [経済論叢 136(4)] 後藤 俊明 1985 京都大学経済学会 論文
2633 近代イギリス社会の特異性—地主・貴族階級を中心にして— [千里山経済学 19(1・2) 合併号] 鈴木 満 1985 関西大学大学院経済学研究科院生協議会 論文
2634 1889年のロンドン・ドック・ストライキとストライキ基金—オーストラリアの支援金を中心にして— [経済学論究 38(3)] 大前 朔郎 1984 関西学院大学経済学研究会 論文
2635 1920年代アメリカにおける労働者階級の状態—Stricker, F, “Affluence for Whom: Another Look at Prosperity and the Working Classes in the 1920s”, Labor History, 24-1, 1983について— [千里山商学 21] 松田 裕之 1984 関西大学大学院商学研究科学生研究会 論文
2636 1960年代から現在にいたるアメリカ労働組合運動とその解釈(上・中)—アメリカ労働史論の研究(9・10)— [関西大学経済論集 34(4・5)] 小林 英夫 1984 関西大学経済学会 論文
2637 19世紀イングランドの民衆運動 [歴史学研究 534] 松村 高夫 1984 歴史学研究会 論文
2638 19世紀ドイツにおける労働者家計—研究課題の設定のために— [経済学論叢 33(2-4) 合併号] 川越 修 1984 同志社大学経済学会 論文
2639 19世紀中葉ドイツにおける労働規律と工場労働者の社会的統合—アウクスブルクの繊維企業労働者の場合— [史学研究 165] 田中 優 1984 広島史学研究会 論文
2640 19世紀後半におけるブルガリアの民族解放運動 [歴史評論 412] 今井 淳子 1984 歴史科学協議会 論文